建売の新築一戸建ての購入を検討している皆様は、これからの住宅スタイルとして省エネ住宅が実現してきていることはご存じでしょうか。
省エネ住宅はスマートハウスと呼ばれており、今後は義務化も進んでいく予定のため購入前に知識が必要です。
スマートハウスは、家庭のエネルギーを創ることや蓄えること、省エネすることを組み合わせて、エネルギーの消費量を抑えていくことを目指しています。
省エネや節約を重要視している住宅のことを指しており、これによりどの年代でも関係なく、全ての人々が快適に、さらに安心して生活できるようにすることも実現していきます。
具体的な対策としては、夏に涼しく冬に暖かい室内環境で快適に過ごすため、高気密で高断熱な素材を利用することで、省エネに取り組むことが必要です。
さらにエネルギーを効率よく使うために、暖房や冷房などを省エネ機器にしていくことで、全体的に消費エネルギーを抑えることも挙げられます。
言葉が似ている「スマートホーム」は、スマートハウスと何が違うのでしょうか。
スマートホームは、AIやロボットなどの先進技術を利用し、機器やサービスなどが連携していくことで快適性や利便性を上げることを重要視しているのが特徴です。
これにより少子高齢化による問題や、防犯、防災など、暮らしの課題を解決して安全な暮らしを実現していくことも目的になっています。
実際にインターネット接続が可能な家電を、スマートフォンやスマートスピーカーで操作できる住宅が最近増えてきています。
自分の声だけでエアコンの温度設定をしたり、スマートフォンで家の鍵を閉めたりといった生活を実現してくれるものです。
このような家電は「スマート家電」と呼ばれ、現在次々に登場してきています。
海外では、スマートホームのことを「コネクティッドホーム」とも呼んでいるそうです。
スマートハウスが、省エネや節約を重視しているのに対して、スマートホームはスマート家電等を利用し利便性を重要視しているという違いがあるようです。
省エネ住宅のスマートハウスを実現するために、必要な機器や設備はどのようなものがあるのか見ていきましょう。
まずは消費したエネルギーを目で見えるように表示してくれる「HEMS（ヘムス）」というシステムです。
電気やガスなどを使用した量がモニターで確認できるので節約や節電がしやすくなることがメリットです。
スマートハウスには節電や省エネだけでなく、発電や蓄電も含まれてきます。
例えば「太陽光発電機」や「風力発電機」などは創エネルギー機器と呼ばれ、発電を行います。
太陽熱利用システムや燃料電池なども創エネシステムの仲間です。
住宅の太陽光発電システムは、太陽から光エネルギーを受けて太陽電池が発電します。
電力会社の配電線と繋がっているので、発電電力が消費電力より多い時には、電力会社に電気を買い取ってもらえるなどのメリットもあることが特徴です。
最近では屋根にパネルを取り付けるなど、実現している家庭も増えてきていますね。
次に「燃料電池」は水素や酸素の化学反応などから電気と熱をつくるものです。
家庭でエネルギーをつくって利用すると、送電によるロスが無くなり効率が上がり省エネにも繋がります。
さらにCO2排出量も削減でき、地球温暖化防止にも貢献してくれるなど良いことばかりです。
また「蓄電池」は太陽光発電などと一緒に利用すると、節電効果が大きくなる機器です。
昼間につくりだした電気を蓄電池に蓄えておくことで、夜にその電気を利用したり、また停電時に使ったりできるという効果があります。
震災の多い日本では必要になる場面もでてくるかもしれません。
エネルギーを節約しつつ、家庭でつくり、さらに蓄えながら効果的に使うサイクルを創り出していくことで、スマートハウスでの快適な暮らしが実現しそうです。
国は2020年に省エネ住宅の義務化を進める予定でしたが、今回は延期となりました。
住宅・建築物のエネルギー消費は全エネルギー消費の3割以上を占めているうえ、伸び率も高く増加の傾向にあります。
それに伴う二酸化炭素の排出量も大きな問題です。
今回の義務化見送りは、省エネ基準に対応するのが難しい事業者が多いことが原因の一つとして挙げられていますが、今後は対応者数も増え、この問題も解消されてくるでしょう。
さらに引き続きエネルギー消費が増えている現在のことを考えると、いずれ義務化が実現する日が来る可能性が高くなっていると言えます。
その時に備えて今後新築一戸建てを買う場合には、省エネ要素がある住宅を選ぶことがおすすめです。
省エネ義務化で、省エネ基準に適合させるには、住宅の断熱材などの断熱性能を上げる必要があります。
断熱性が上がるとエアコンの頻繁な利用が減って、光熱費の削減になるというメリットもあり、結露の発生も防げるためカビや腐食が抑えることにも繋がります。
それにより、建物の耐久性を高めることも可能です。
さらに省エネ基準には気密性の高さも含まれます。
気密性が高く隙間の無い家は、底冷えを防いだり有害物質の侵入を防いだりするなどの利点があります。
また騒音対策にもなるので、静かで快適な暮らしへと繋げることもできるのです。
省エネ基準に適合することは暮らしやすさを実現する、メリットが大きいということがわかりますね。
省エネ住宅の購入や設備の後付けには補助金を受けることが可能です。
例えば2019年の事業では、住宅に高性能な断熱材や窓を使う改修工事をする場合、国の補助金が最大120万円助成される「2019省エネ改修補助金」というものがあります。
他にも「次世代住宅ポイント制度」という消費税率10％でリフォームし、条件を満たせば様々な商品と交換ができるポイントの発行もあります。
最大60万ポイントの助成額です。
「2019地域型住宅グリーン化事業」では長期優良住宅や低炭素住宅など省エネルギー性能に優れた木造住宅などに対して、補助金が最大50～140万円助成されます。
また、これら以外にも国からの補助だけでなく、都道府県や市区町村からの補助金制度もありますので把握しておきたいですね。
なお、国の補助金と自治体の補助金は、制限事項によって併用できるかどうかは異なってきます。
基本的には財源が別であれば併用できることもあるようです。
それぞれの要件やスケジュールが異なっていますので、事前に把握をしっかりと行い、手続きを進めていくことが必要です。
スマートハウスが現在実現中で、今後も義務化に向けて必要な事項となってきます。
省エネが実現していくことでのメリットも大きいので、ぜひ検討しながら一戸建て購入へと進んでいきたいですね。
また暮らす地域に合った補助金制度も調べつつ、義務化の実現前に有効に活用していけると良さそうです。
