マイホームは誰にとっても大きな買い物で、一生に一度あるかないかの大イベントです。
マイカーや高価な家電であれば、5年～10年に一度は買い換えができますが、マイホームはそうはいきませんよね。
住めなくなるほど大きな理由がない限りは、年を重ねても住み続ける人が多いはずです。
やり直しがきかないマイホームの購入で後悔しないためのポイント、万が一住宅ローンが返済できなかった時の方法を紹介します！
「もっといろいろなことを考慮して、マイホームを購入すればよかった…」などの声もありますが、これは身の丈以上の買い物が原因であることが多いです。
自然災害や事故といったトラブルにより収入が激減してしまう…など万が一のことばかりを考えていてはマイホームの購入できませんが、子どもの学費やマイカー資金、将来のための貯蓄・投資は想定しておきたいもの。
これらのことに加え、自身の個人的な環境を考慮したうえで、現時点の収入から無理をしない住宅ローンを組みましょう。
ローンと予算について、多くの人が後悔してしまいがちなポイントはこちらです。
これまでの収入から「1年後ボーナスはこれくらい、10年後の月収はこれくらい」と将来的に収入が上がることを想定していても、その通りにならない可能性もあります。
入社した当初は月給制だったものの途中から年俸制に変わった、ボーナスが前回より半分になった…など、あなた自身ではコントロールできない部分で収入が大きく変わることも考えられるでしょう。
また、少子高齢化が進み高齢者が増えることによる医療保険・年金などの社会保険料の増加にともない収入が想像より増えなかったケースもあります。
子どもの教育費は人数・進路により大きく変わり非常にシビアな問題です。
私立学校へ進学した時、年間を通してかかる費用は公立学校の2倍～3倍以上になるのは、子どもが小さいうちからもシミュレーションできますよね。
さらに高校・大学に進学し寮生活や一人暮らしとなると、学費＋生活費のことも想定しなくてはいけません。
「子どもには良い環境で好きなことを学ばせてあげたい」と思っていても、住宅ローンがネックとなり、5年後、10年後と教育費で進学を悩んでしまうことも考えられます。
マイホームを維持するためには住宅ローン以外にもさまざまな費用がかかります。
・修繕費
・地震保険、火災保険などの保険料
・固定資産税、都市計画税
一般的には上記のようなものがメインとなりますが、マンションの場合には駐車場代や管理費などもあります。
たとえ毎月数千円程度の徴収であっても、マイホームに20年、30年と住んでいるととても大きな出費になることは間違いないでしょう。
言われるままにマイホームのローンを組んでしまうと、「○○銀行のほうが金利が低かった！」「不動産会社を通して住宅ローン手続きしたら、事務代行費用がかかっていた！」のように、あとからわかる問題も見えてきます。
金利は金融機関で異なるため、個人的な付き合いがある銀行だから…などの理由だけで決めてしまうと、あとから別の銀行のほうが金利が低かったと後悔してしまうこともあるでしょう。
また、不動産会社から勧められたローン「提携ローン」は、銀行でローンを組む時よりも注意が必要です。
この提携ローンは、不動産会社が金融機関への手続きを行ってくれるため、手間がかからないことや審査期間が短いことがメリットですが、実は銀行でローンを組むほうが金利が低いこともあります。
さらに不動産会社によっては、この手続きとして事務代行費用が上乗せされることもあるので覚えておきましょう。
銀行や不動産会社にまかせっきりにするのではなく、自分自身で入念に情報収集しておくことが重要です。
マイホームの場所は、今後の生活を大きく左右する重要なポイントです。
・駅、バス停
・スーパー、コンビニ、ショッピングモール
・小学校、中学校などの教育施設
マイホーム購入にかかる費用と、条件にあった立地・アクセスは、何を重視するかによってバランス良く決めましょう。
生活スタイルにより重要視する部分は異なりますが、通勤時に電車やバスを使用する方にとっては、時間やストレスなどの負担を軽減できます。
生活に車がかかせない地域に住んでいる方はバス停をはじめ、駅までのアクセスをそれほど重要視しなくてもよく、その分土地代を安くできるでしょう。
日々買い物をするにあたって、食材や生活用品、消耗品を購入できるスーパーは徒歩圏内にあることも重要ですね。
年齢を重ねていくうちに「この街にマイホームを建ててよかった」と思える場所を選びましょう。
一般的に、小学校の近くの土地や物件は評価が高く、土地代や資産価値としても高くなる傾向にあります。
小学校までのアクセスは、お子様に負担のかからない距離かつ安全性を左右する重要な要素です。
すでにお子様がいる家庭はもちろん、将来的に家族が増えていくことを計画している家庭にとっては、「小学校」のキーワードを頭のなかに入れておきたいですね。
「万が一住宅ローンの返済ができなくなったらどうしよう…」と考える方もいるかもしれませんが、すぐに破産や借金を考えるのではなく、公的機関の補助処置を検討しましょう。
災害や病気、経済上の都合で住宅ローンがどうしても返済できない時は、住宅金融支援機構による返済方法の変更メニューがあります。
返済方法の変更メニューには3種類あり、ご自身の状況により当てはまるメニューを選びましょう。
返済特例とは、経済状況や病気、災害などで収入が減少し住宅ローンの返済が難しくなった時のために、返済期間の延長ができるメニューです。
毎月の返済額を減らし月々の生活の負担を減らせますが、総返済額は増加するので覚えておきましょう。
中ゆとりとは、ご自身の都合により、しばらくの間返済額を減らして住宅ローンを返済したい方向けのメニューです。
金融機関もしくは住宅金融支援機構と相談した期間内で、毎月の返済額を減らせるものです。
こちらも返済特例同様に総返済額は増加するので、十分な相談と計画が必要となります。
勤めている会社の経営状況により、ボーナスが減少し返済が負担になっている時は、ボーナス返済の見直しを行うと負担が減らせるかもしれません。
ボーナス返済の月と金額の変更、ボーナス返済の取りやめができるので、転職などによりボーナス形態が変わってしまった時などに利用しましょう。
上記で紹介した3種類の返済方法の変更メニューは、住宅ローンを返済している金融機関または住宅金融支援機構で相談できます。
相談では、おすすめの返済方法の変更メニューを提案されるので、無理のない返済ができるメニューを選びましょう。
その後、住宅ローンを返済している金融機関に変更の申請書・本人の前年及び前々年の公的な収入証明書・金融機関から提出をお願いされる書類など、必要なものを持って申請をします。
返済方法の変更メニューの手続きには審査があり、返済方法変更が適用である場合のみ契約できるので、状況によっては変更できない場合もあります。
上記で紹介した3種類のメニューは、年収や勤めている会社の状況などにより細かなルールがあります。
あなたがもし住宅ローンの返済が難しくなった時は、ご自身の状況をまとめたうえで金融機関、住宅金融支援機構に相談しましょう。
多くの人が夢を見てマイホームを購入しますが、災害や病気、会社の経営状況は予測できないものが多く、ローンの返済が苦しくなることも考えられます。
夢ばかり見ずに身の丈にあったマイホームで、立地や金利など入念に調べておけば後悔をしてしまうことも減るはずです。
どうしてもローンの返済が苦しくなった時、家を手放すのではなく、マイホームに住みながら少しずつ返済できる方法もあるので、覚えておいてくださいね。
子どもと一緒に過ごす幸せな時間、年をとっても安心できる環境、これらの夢がすべて叶うマイホームを購入しましょう。
