エレベーターなしの不動産はなかなか買い手が付かないのではと、不安に思っている方もいるかもしれません。
ただ、エレベーターがなくても困らない方もいるので、ターゲットを絞れば売れる可能性は十分にあるでしょう。
そこで、エレベーターがない不動産を売却する場合のターゲットや資産価値を向上させる方法を紹介します。
エレベーターなしの不動産を売却する場合のターゲットとは
エレベーターなしの不動産でも、ターゲットを見極めることで売却しやすくなります。
小さなお子さまのいる子育て世帯は荷物が多いうえ、ベビーカーを使う可能性もあるため、エレベーターなしの物件のターゲットにはなりません。
しかし、DINKS層と呼ばれる、共働きで子どものいない夫婦世帯はどうでしょうか。
また、一人暮らしでエレベーターがなくても困らない方や、お子さまが大きくなった世帯にも売却できるでしょう。
エレベーターなしの物件は安価であることが多いため、安さ重視で不動産を探している方に売れる可能性も十分にあります。
エレベーターなしの不動産の資産価値を売却時に上げるには
エレベーターがない不動産を売却するためには、その資産価値を向上させる必要があります。
あとからエレベーターを設置することも可能なので、リノベーションに踏み切るという方法も検討してみましょう。
リノベーションをおこなう費用がない場合は、エレベーター以外の設備を充実させることにより、ターゲット層に「これは良い物件だ」と思わせることが重要です。
家具家電付き物件として広告すれば、これから引っ越して新しい家具や家電を購入しようとしている方の目に留まるでしょう。
共同で使う部分の設備を充実させたり、快適に過ごせるように工夫したりすれば、より資産価値は上がっていくことでしょう。
エレベーターがないことで、家賃が安くなることを前面に押し出して売却する方法は有効です。
前述したように、共働きで子どものいない夫婦をターゲットに絞るなど、効率的な売却をおこなえば価値を感じてもらえるはずです。
まとめ
エレベーターなしの不動産を売却するのであれば、ターゲットを見極める、資産価値を上げるなどの工夫が大切です。
安く不動産を購入したい方や、日ごろの運動を心がけている方、子どもがいない共働きの夫婦世帯をターゲットにすると良いでしょう。
資産価値を上げるためには、エレベーターがない分、ほかの設備を充実させる方法がおすすめです。
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センチュリー21ゼクストプラン メディア 担当ライター
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