地下室と聞くと、趣味や娯楽のための部屋を想像する人も多いでしょう。
シアタールームや音楽スタジオなど用途はさまざまですが、地下室があると便利なのは容積緩和できる点です。
この記事では、不動産購入において便利な地下室の容積緩和について解説します。
地下室のある不動産の購入を検討している方は、ぜひ参考にしてください。
不動産購入において便利な地下室の容積緩和～床面積への影響～
土地に建物を建てる際には、容積率によってその床面積が限定されます。
容積率とは土地に建築可能な建物の延床面積の割合で、たとえば100㎡の土地で容積率が80％だと、床面積は80㎡が上限となります。
しかしながら、一定の条件を満たした地下室は、建設できる床面積の3分の1までを容積率算定上の延床面積から外す、容積緩和が可能です。
なお、容積緩和するためには、地下室についていくつかの条件を満たす必要があります。
まず地階であること、そして、地盤面から地階の天井までが1m以下であること、その空間を住宅として使用することです。
これらの条件を満たした地下室の場合に限り、容積緩和が認められます。
店舗や事務所など住居以外に使う場合は認められないので、注意しましょう。
また、地下室を設置する際には調温・調湿機能を備え付けることが義務付けられていることも注意が必要です。
不動産購入において便利な地下室の容積緩和のメリット
そもそも、地下室を設置すること自体には多くのメリットがあります。
やはり容積緩和ができる点は、非常に大きなメリットといえるでしょう。
地上の1階と2階、地階の床面積がすべて同じ場合、地階の床面積が容積率から省かれるので、地下室のない不動産よりも1.5倍の床面積を確保できます。
できるかぎり大きな家を建てたい方にとっては、うれしいポイントです。
また、地下室があることで建物の耐震性が上がるのもメリットです。
地震発生時、地下室は地面といっしょに揺れるため、バネのように作用して揺れの影響を抑えてくれます。
他にも、防音性が高い、災害時のシェルターとして利用できるなどのメリットがあります。
地下室は地面に囲まれているため、わざわざ壁や床に工夫をせずとも、耐久性に優れた設計です。
必然的に防音性に優れ、避難場所としても充分に丈夫な部屋となります。
まとめ
以上、不動産購入にあたって便利な地下室の容積緩和について解説しました。
条件を満たせば、容積緩和によって建築可能な床面積を広げられます。
さらに、構造上耐震性や耐久性、防音性に優れている点でも、地下室にはメリットがあります。
不動産購入を検討している方は、ぜひ参考にしてください。
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